もうかりまっか！株式トレード・株式投資・FX

恵比寿を歩いていたら中国人美人姉妹歌手の桜組宣伝カーを見つけました。中に桜組が乗っていると思うのですが今回は拝見できずで残念でした。新宿や渋谷で移動していると中に乗っておられるのですが、恵比寿では残念でした。


しかし、なぜに桜組を取り上げたのか？？


ピンと来られた方もいますかね！この桜組をプロデュースしている方が誰かご存じですか？？


日本経団連理事までされた西山 由之氏ですわ。テレビ出演もされていたのですが、覚えていますかね！！日本経団連理事まで上りつめた方が芸能プロダクションを始めたそうです。できればこの株安を何とかてこ入れしてほしいのですがね！


しかし、桜組はいつのまにか3人になっていましたね。マニアックなお話でごめんなさい！！

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アメリカはクリスマス商戦に入りましたね。年間の消費が4割がここに集中するとニュースもあり、米国消費が盛り上がり経済に良い影響を及ぼすと嬉しいけど、予算がかなり少なくなるそうですね。

さらにドバイショック、日本株の信頼性が乏しい中で日経平均がサゲサゲですよ。こんな時は株式トレードはステイしたい私です。

ほんと怖いですね！！

今から頑張っている皆さんを尊敬いたします。

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ドバイが弾けましたね。ドバイショックで私もショックって笑い事ではないです。

株式投資をしている私にとってかなり辛い現状ですわ。空売りをやっていないので。

所有株の塩漬け株にしたくもないので、早く手放すか！！って

考えたら週末なので月曜日に期待して所有している株を動かしますね！

同じ個人投資家さんの意見が聞きたいな～


【ニュースの内容】
27日の東京株式市場で日経平均株価は急落。終値は前日比301円72銭（3.22％）安の9081円52銭だった。下げ幅が300円を超えたのは８月17日（328円72銭）以来で、７月13日（9050円33銭）以来の安値で終えた。アラブ首長国連邦（ＵＡＥ）ドバイ首長国政府の政府系持ち株会社、ドバイワールドの資金繰り懸念から前日の欧州株式相場が大幅安となった流れや円相場の上昇を嫌気した売りが膨らんだ。後場中ごろからは自律反発を期待して朝方に買った参加者による見切り売りも加速し、一段と下げ足を速めた。

　東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）も続落。終値は前日比18.55ポイント安の811.01で４月１日（793.82）以来の安値を付けた。

　「ドバイショック」を受けてアジア株式相場や米株価指数先物が軒並み急落。世界的な株高や商品高をけん引してきたリスクマネーが今後、資産圧縮を急ぐとの見方が売りに拍車をかけた。

　朝方に円相場が一時１ドル＝84円台まで上昇しただけでなく、対ユーロでも１ユーロ＝126円台まで急伸したことも重荷になった。当局の円高けん制発言などで午後は円高に一服感が出たものの、目立った買いにはつながらなかった。

　東証１部の売買代金は概算で１兆3582億円、売買高は22億5673万株。東証１部の値下がり銘柄数は1282と全体の76％を占めた。値上がり銘柄数は309、変わらずは90だった。

さらに詳しいニュースは　＞＞＞　ニッケイネット

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現在値（03:13） （現地時刻：13:13）
10,439.76  前日比+121.6（+1.18%）
 

ダウは上昇しておりましたね。ここ最近バタバタして株式投資をしておりませんでした。しかも誕生日だったので、いろいろ有り難いお誘いでバタバタしておりまましたですわ。ほんま感謝の連続ですね。

さて、ダウが上昇しております。日本株は出遅れておりますが、連休明けで年末に向けて日本株の底力を見せて欲しいですね！

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このニュースの意味が少し理解できにくいのですが、じっくり読んでいていろいろ調べてみたらこんな事があるのですね。しかし東京金融取引所が異常値と認めてお金が返ってくる事もあるのですね。FXはまだ積極的にやっていないのですが、なんか怖い記事ですわ！！


【ニュースの内容】
東京金融取引所が手掛ける外国為替証拠金取引（FX）市場「くりっく365」で10月、南アフリカ・ランド相場が暴落した問題をめぐり、損失を被った投資家が同取引所を集団提訴する準備を進めていることが21日分かった。年明けにも提訴の方向で「参加は数十名、損害賠償請求額は数億円にも達する見通し」（原告弁護団）という。
　問題の暴落は先月31日未明、週末の取引終了直前に発生。1ランド＝11円台半ばで推移していたランドの対円相場が、くりっく365上では8円台半ばに約3割急落した。週明け11月2日もランドは乱高下、損失を被る個人投資家が相次いだ。
　暴落の発端は、同市場に参加する独コメルツ銀行が極端な安値を提示したこと。取引所は当初「レートは正常」との見解を示したが、後に異常値と認め、一部投資家に救済措置をとった。金融先物取引業協会には、50件以上の相談が寄せられ、700万円の損失を被った例もある、という。
　弁護団の荒井哲朗弁護士は「取引所は誤った相場情報を発信した上、市場沈静化のための措置をとらず、混乱を助長した」としている。　

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